海洋生産科
海洋生産科
漁業・船舶・水産について学び、海洋・船舶関連のスペシャリストを養成する。
 
   


         

 漁船・商船の船長となるための知識・技術や、魚を漁獲する方法について学びます。
 最新の航海計器を使用して学習します。

【海洋生産科を卒業すると取得できる資格】

 ●一級小型船舶操縦士 ●五級海技士(航海)筆記認定

【試験・検定を受験して取得できる資格】

《国家資格》
 ●四級海技士(航海) ●免許講習修了証明書(認定)(レーダ観測者講習、レーダ・自動衝突予防援助装置シミュレーター講習
  救命講習・消火講習・航海英語講習)
 ●第二級海上特殊無線技士(短期養成課程)  ●潜水士  ●危険物取扱者
 ●その他多数(様々な資格にチャレンジできます)

《検定資格》
 ●漁業技術検定  ●栽培漁業技術検定  ●潜水技術検定(Cカード) ●その他(ワープロ検定等)

【主な進路】

《進学先》
 ●東京海洋大学・福井県立大学・東海大学・八戸学院大学 ●本校専攻科漁業科・専門学校など・・・

《就職先》
 ●国家公務員(水産庁、陸・海・航空自衛隊など) ●地方公務員 ●水産関連企業
 ●船舶関連企業 ●自営業 など・・・

水産食品科
水産食品科
日本人にもっとも身近な食糧資源である魚介類の食品製造・管理・流通などのスペシャリストを養成する
 
   


         
       食品の製造・管理・流通の知識や技術を学びます。

【試験・検定を受験して取得できる資格】

《国家資格》
 ●第3種冷凍機械責任者 ●第2級ボイラー技士 ●危険物取扱者
 ●その他多数(様々な資格にチャレンジできます)

《検定資格》
 ●食品技能検定 ●簿記検定 ●ビジネス文書実務検定 ●秘書検定

【主な進路】

《進学先》
 ●日本大学 ●八戸大学 ●八戸短期大学
 ●国立清水海上技術短期大学校 ●各種専門学校 など・・・

《就職先》
 ●国家公務員 ●地方公務員 ●水産関連企業 ●水産食品関連企業 ●食品関連企業 など・・・

水産工学科
水産工学科
船舶や工場の心臓部である機関を主体的に学び、総合的なエンジニアを養成する
 
   


         
       水産工学科での学習は、エンジン・電気・冷凍機等とおよそ機関関係の勉強は全てします。
       極めて多種多様なマシンオペレータとしての基礎を身に付けていくためです。
        他の機械関係の実業高校で、これほど広範囲を学習する学科は他にありません。

【水産工学科を卒業すると取得できる資格】

●5級海技士(内燃機関)筆記認定

【試験・検定を受験して取得できる資格】

《国家資格》
 ●4級海技士(内燃機関) ●2級ボイラー技士 ●潜水士
 ●第2級海上特殊無線技士 ●小型船舶操縦士 ●第3種冷凍機海責任者
 ●その他多数(様々な資格にチャレンジできます)

《検定資格》
 ●エンジン技術検定 ●潜水技術検定(Cカード) ●ガス溶接技能講習 
 ●計算技術検定 ●危険物取扱者(乙種1~6類)

【主な進路】

《進学先》
 ●東京海洋大学・長崎大学 ●水産大学校 ●八戸工業大学 ●八戸大学 ●八戸短期大学
 ●国立清水海上技術短期大学校 ●本校専攻科機関科 
 ●八戸工科学院(自動車システム・設備システム・機械システム)
 ●各種専門学校

《就職先》
 ●国家公務員(水産庁、陸・海・航空自衛隊など) ●地方公務員(県船舶職・警察等)
 ●市内企業(北日本造船・高周波鋳造・ぜんぎょれん八戸・菅原ディーゼル等)
 ●県外企業(神戸製鋼真岡工場・品川ファーネス) ●水産工学関連企業 など・・・

専攻科(漁業科・機関科)
専攻科(漁業科・機関科)
将来の船長・機関長を目指し、七つの海を航る、海のスペシャリストを養成します。
水産高校(海洋生産科の海洋漁業コース及び水産工学科)を卒業してからの2年間の課程です。

 
   


                     
 

                  専攻科では海技従事者に必要な知識・技術を学び、上級海技士免許取得を目指します。
                  大型実習船青森丸における乗船実習により、免許取得に必要な乗船履歴が習得できます。

【試験・検定を受験して取得できる資格】
《国家資格》
 3級海技士(航海) 3級海技士(内燃機関) 第1級海上特殊無線技士

《修了すると取得できる資格》
 
 漁業科
   ●
レーダー観測者講習 レーダ・自動衝突予防援助装置シミュレータ講習 救命講習 消火講習 上級航海英語講習
 機関科
  機関救命講習 消火講習 上級機関英語講習
【主な進路】
《就職先》
 国家公務員(海上保安庁、水産庁、自衛隊) 地方公務員 船舶関連企業